五輪からの除外回避へ向け署名活動を実施…日本協会理事会

　日本協会は２月22日、都内で緊急理事会を開催し、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）理事会による2020年五輪からのレスリングの除外勧告に対し、日本協会としての行動などを話し合った。（右写真）

　会議では、福田富昭会長が15～17日にタイ・プーケットであった国際レスリング連盟（ＦＩＬA）理事会での決定事項と今後の方針などを報告。ＩＯＣの正式決定が下る９月まで、日本協会としてできることが論議され、まず協会をあげての署名活動を実施することを決めた。25日（月）からスタートする。

　署名はインターネットによる電子署名のほか、学校のクラブ・少年少女教室などの単位や大会会場などでの自筆署名で展開される。５月29～31日のＩＯＣ理事会（ロシア）で2020年五輪の実施競技として採用される候補８競技を１競技に絞ることが決まっており、それまでに10万人の署名を目標とし、ＩＯＣへ提出する。

　米国の署名サイトでは１週間で８万人もの署名が集まっており、福田会長は日本協会として目標を10万人と掲げた。「賛同者の数が大事」と、全国の関係者や支援者に署名を呼び掛ける。出席者からは、五輪金メダリストなどに大会会場や出演するイベント、テレビなどで積極的に呼び掛けてもらう提案がなされた。

　全国少年少女連盟からは、３月９日（土）～10日（日）に東京・青少年総合センターで597選手が参加して行われる全国少年少女選抜選手権の際、選手による「Save Olympic Wrestling」の人文字をつくり、五輪復活をアピールすることが報告された。理事会の前には、三重県の鈴木英敬知事が福田会長に五輪存続を求める嘆願書を手渡されたことも紹介された。

　福田会長は「ＩＯＣに抗議するとか、ＩＯＣと闘うという考えを持たないでほしい。ＩＯＣの期待にこたえる努力をする、という姿勢を望みたい」と話し、高田裕司専務理事は「マスコミはレスリングに好意的な記事を書いてくれているが、ＩＯＣにもプライドがある。一度外した競技を戻すことの大変さを認識してほしい」と、周囲の評判に惑わされない地道な活動を求めた。

　他に、財団法人の組織改革に伴って申請していた公益財団法人への移行が認められ、４月１日から公益財団法人としてスタートすることと、社会を騒がせている指導者の体罰・暴力問題を受け、協会の松浪健四郎副会長を委員長として倫理委員会を新設したことが報告された。福田会長は傘下連盟とすべての加盟チームに「暴力と体罰の禁止を徹底してほしい」と訴えた。